緊急記事-今の出会い系サイトは、女性を騙す!
こんにちは、謙児です。
これは、広く知らしめたほうが
いいな、と思ったもので、またもや
公開記事で書きます。
この情報は、たった今、テレビで得たものです。
こういうので、金を搾り取る連中は、
どんな手でも使うので、
いつか女性のほうをターゲットに
することもあるだろうな、
とは思っていましたが、
既に蔓延していたようです。
まず、テレビで見た情報の要点から書きます。
その人は、「内職」をキーワードに、
ネットで検索をかけたそうです。
そうしたら、検索トップに大々的に、
「メールを使った、悩み相談相手募集」
という、求人広告が見つかり、
クチコミ評価もその次のランキングサイトで
上位に位置していたので、安心して
登録した、とのことです。
と言っても、クライエントと直接
メールを交わすのではなく、
仲介業者のメール送信フォームを
使うことになっていたそうなのですが、
実はそれは、出会い系サイトの
システムだった、というオチです。
詳細はわからないのですが、
まず相談相手をしたいクライエントを
画面一覧から選び、何度もメールの
往復をして、信頼関係ができたとこちらに
思わせる訳ですが、(この時点までは無料)
「やっぱり、もう解決手段がありません。失踪します。」
なんて、クライエントが言いだして、
「これはまずい!」と思わせたところで、
「サイトの利用方法が変わりました。
メール送信1通につき、○○円かかります。」
と、サイト管理者から通知。
何とかして、助けてあげなきゃいけない、
と思っていた最中に、そんなことが起これば、
気が動転して、善意としての連絡のために
お金を払ってしまう人も、
少なくないんだそうです。
そして、話し合いの折り合いが
なかなかつかずに、気がつけば
課金の山。
額にして、数十万円に達しているそうです。
と、まとめてみましたが、
見て青ざめた人も多いかと思います。
ですが、これは今までのいわゆる
「内職商法」をちょっと応用しているもの、
という見方もできるのですね。
まず「内職」というキーワード。
これは、依然として人気が高い
フレーズです。
この不景気が収まらない世の中、
少しでも収入に結びつけられれば、
と仕事を探してみる人は多い
ようなのですが、
ネットで「内職」を謳った求人は、
100%近く詐欺だ、という実態が、
まだまだ浸透していない表れでも
あるかもしれません。
ネットには、登録さえすれば、
すぐ仕事ができてお金になるなんて
甘い話はありません。
ネット上には、内職で浮かれた話が
いっぱい溢れていますけど、
全部、嘘八百です。
ちょっと「ネット内職」というものに、
違ったイメージというか、幻想を、
今のネットの世界は醸し出している
気がして、私はなりません。
私はあえて断言して書きますが、
検索一発ですぐ出てくるような、
「内職の求人募集」は、100%詐欺です。
例外は、一切ありません。
ゆめゆめ「これは違うかもしれない」
と、問い合わせだけでもしないよう、
喚起したいところでもあります。
これをしっかり肝に銘じいれば、
落とし穴にハマる確率も、
ずっと下がるでしょう。
そして、その検索上位に出てきた
件なのですが、私も何度も書いている
ように、今のネットの検索上位表示は、
お金で買えるものです。
官公庁とか、有名企業が絡んでいなければ、
キーワードで最初にヒットしたものほど、
今は検索上位でも、フィッシングサイトでは
ないか、と疑ってみる癖をつけてみることも、
私は重要ではないか、と思います。
ランキング・クチコミサイトでも然りで、
2位のサイトでの評価もよかったから、
と言っても、1位のサイトとグルでない、
という確証も、これまたないのですね。
自作自演した、それらしいクチコミ
サイトをでっちあげて、2位か3位に
置いておくくらい、検索1位を獲得できる
だけの環境を持った業者なら、
造作もないことです。
形態はちょっと違いますが、かつての
内職商法業者がやっていたように、
自分の会社が健全だとみせかけるための
小細工は、今でも怠っていないようです。
では、何が信用できるの???
という話にもなるのですが、
お金が絡むことにネットは使わない、
これしか回避策はないのです。
信用できる場所と、そうでない
場所を見極められる人ならいいのですが、
それには熟練の技量が必要ですし、
私もハッキリ判断できないこともあります。
そして、ハッタリとは知らずに相談相手を受けて
しまった後なら、いたしかたないとは
思いますが、少しでも「おかしい」と思った
時点で、消費生活センターや警察のサイバー担当窓口に
相談するクセをつけることも、
これからの時代、生き抜いていく術なのかもしれません。
上記のような状況なら、ついお金を払って
しまうのも、無理はないのですが、
クールダウンしたときに、司法相談に行くなど、
騙し取られた金は取り返す、という気概は、
やはり今の時代でも、尚更必要な消費者の
意識とはなるようです。
